個人投資家が教訓とすべきアドバイス 2017年10月8日

今週のアドバイスー世界全体へと広がる株式強気相場 2017年10月8日

株式市場は、主要国の中央銀行が未曾有の資金を市場に供給しつづけ、超低金利を維持するという、ある意味「アブノーマルな金融環境」と21世紀デジタル革命による爆発的な成長力を背景に、米国だけでなく、世界全体へと上昇気運が広がってきた。

2009年から2016年までは、米国一極集中だったが、今年は、米国(SP500)がこれまで、13%程度の上昇に対して、米国を除く主要国株式指数は17.5%、新興国株価指数は27%も上昇している。
先週になって、出遅れ感のあった日本株(20年前の高値接近)と香港株(10年来の高値)の上昇が目立つようになった。

それというのも、2009年3月に始まった今回の株式強気市場は、史上2番目の長さと上昇率(米国SP500は4.5倍)となっており、さらに、昨年2月以来、1年半以上10%を超える下落局面がないので、さすがに高値警戒感がつのってきていた。
割安な銘柄、割安な市場へと分散物色が広がってきているのであろう。
世界的な循環物色が起きていると見ている。

しかし、先週は、9月中、調整が続いていた米国の大型テクノロジー株への物色が戻ってきた。また、グーグルとアマゾンの1000ドル競争が始まった。株価収益率を考えれば、歴史的に見て、とてつもなく高倍率で、過熱感を懸念する投資家も多いが、21世紀のデジタル革命を視野に入れれば、期待感の方が大きいような気がする(【大機小機】アクティブ運用の復活:日本経済新聞)

また、ウォーレンバフェット氏も言うように、株式のバリュエーションの高さは金利(株式投資の代替として得られる金利収入)との見合いである。
現在のような歴史的な超低金利下での今の株価収益率は決して高くはないという理屈には一理ある。

繰り返しになるが、今のようなアブノーマルな金融環境と21世紀デジタル革命の進行中を考慮に入れれば、過去との比較で高値警戒感を持つべきではないと思う。

しかし、上がり続ける株式市場はない。
いずれ(来月か2年後かわからないが)くる大幅な下落局面における投資チャンスのために少しづつでも現金ポジションの積み上げをお勧めする。