グローバルマーケットウォッチ 2018年11月11日

米国株式優位からの変化か 2018年11月11日

今週は、マーケットの不透明の一つであった米国の中間選挙の結果が予想の範囲内で、特別大きな影響はなく、従来の米金利上昇、中国経済への懸念が再登場している。世界の株式のボラティリティーは収まる気配はない。

この10年、世界の投資家のポートフォリオは、債券リターンの低下、株式リターンの圧倒的有利の下、株式のウェイトを高めざるをえなかった。それによって、資産価値は飛躍的に増えた。
今年に入って、2月と10月の2度にわたって、大きな調整を経験し、リーマンショック前を想起して、市場から離脱して利益を確定すべきか悩んでいることであろう。
とりわけ、米国株式の一人勝ちが続く中、大幅上昇を続けてきた米テクノロジー株の大幅調整が投資家心理を揺るがしている。問題は、米国株優位に変化が見られるのかである。

長期的トレンドに即したポートフォリオの維持を

即断は難しいが、短期的にはまだまだ荒れた市場動向が続くと見たほうがいいだろう。
しかし、個人投資家は、あくまでも中長期的トレンドに即したポートフォリオ構成を維持することだけを考えるべきであり、短期的なマーケットの移り変わりに一喜一憂してはいけない。

そういう意味で今後10年程度のトレンドを考えてみると

(1)第4次産業革命(デジタル革命)は今後さらに本格化すると思う。
それが株式市場を通じて、投資家に富をもたらすはずである。とりわけ米国優位は変わらないであろう。

(2)ディスインフレから徐々にインフレへ
長期債券市場の金利上昇(価格低下)が徐々につづくので、安全資産としは短期債、現金性資産にせざるをえない。
(3)新興国経済の台頭は続く。
先進国経済との格差が縮小し、資本市場においても格差縮小が続くはずである。
(4)米国が世界の政治経済をリードし続けよう。

以上から、ある程度のリターンをあげるにはポートフォリオ構成を、株式資産(米国、新興国)を中心に、安全資産は当面は短期債、現金、そして米ドル資産にウェイトをおいたものにすることが妥当ではないか。